Q&Aよくある質問

本当に不労所得を得ることは可能なのでしょうか。

可能です。正しい物件を選定し保有することで不労所得が実現できます。いくつか見極めのポイントがございますので、プロに相談することをお勧めします。

地震・災害等の自然災害や事件・事故が心配なのですが

自然災害や事件・事故などのリスクを予測することは不可能です。
保険などを利用し事前に予防策を施す(負担を軽減する)ことも可能ですが、どうしても不安を解消できない方には不動産を活用した資産形成はご提案いたしません。
一方で、顕在化しているリスクである「空き室」に関しては、供給数や人口統計、物件周辺の再開発計画等を基に、ある程度のリスクを回避することが実現可能です。

新築物件と中古物件はどちらの方が良いのでしょうか?

どちらもメリット・デメリットがございますので一概にどちらが良いとはお答えすることができません。弊社では購入者様のご希望を尊重し、新築物件と中古物件のどちらが適しているかを選定してご案内をさせて頂いております。

保有物件の売却や購入した物件を将来売却することは可能ですか?

可能です。弊社としましては、お客様に資産形成を目的とした不動産をご購入頂いておりますので、中長期的な保有をご提案しております。しかし、お客様のライフプランや経済状況の変動により売却をご検討される場合は、弊社でもサポートに尽力させて頂きますのでご安心ください。空室物件、相続物件など柔軟に対応しておりますので、お気軽にご相談ください。

購入後はどのように管理していけばよいのでしょうか?

弊社ではお客様一人ひとりに合わせてオーダーできる3タイプの賃貸管理システムをご用意しておりますのでご安心ください。煩わしい集金業務や室内設備の故障対応、入居者募集から対応まで徹底したトータルサポートをご提供させて頂きます。

資産形成を始めたいのですが、悩んでいます

将来の計画などを視野に入れ、十分にご検討いただいてからのご判断をお勧めいたします。人生100年時代と謡われる現代、老後への資金準備は必要不可欠です。短期的に資産形成を行うことは困難ですが、中長期的な目線で考え、年齢層の低い20代後半~40代半ばくらいの時期からの資産形成を行うことで、その資金を準備することが可能となります。

資産形成に不動産が活用される事例が多くありますがなぜですか?

資産形成をする上で不動産を活用することが、最も有効的でかつ効率的だと考えられるからです。中長期的に不動産を保有することにより、個人の資産を増大させることが可能です。個人年金や生命保険に替わる役割を担うことも、非常に注目を浴びている理由の一つになっております。

日本全体の人口減少が顕著ですが、不動産賃貸の需要も減少するのではないでしょうか?

総合的に見ると日本全体の賃貸需要は減少傾向にありますが、東京圏特に東京23区、神奈川県・埼玉県・千葉県の賃貸需要は増加傾向にあります。

現状、自己資金が少ないのですが、資産形成を始めることはできますか?

もちろん可能です。弊社が提携する金融機関にて融資付をしていただき開始いただきます。不動産は、保険・株式・投資信託等の金融商品と比較して金額が大きいため、自己資金のみでの開始は困難です。弊社が提携する金融機関と連携を取り、手厚くサポートさせて頂いております。

買い時はいつですか?

現在、金融緩和による超低金利時代に突入しております。
不動産購入の需要が高まり金融機関の融資が活発で、少額の自己資金でも不動産投資を始めることが可能となっており、ローンを組むのであれば今がベストタイミングと言えます。
しかし、条件がよいからと購入を焦りすぎるのは禁物です。
じっくりとお客様のライフプランに合った物件を選定していくことが重要です。